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暮らし 2018/08/01

住宅の延床面積が広いほど共働き率が高くなる!

住宅の延床面積が広いほど共働き率が高くなる!

共働き世帯、全世帯の半数へ

総務省統計局が発表した『平成29年就業構造基本調査』によると、2017年の共働き世帯の割合は48.8%で、5年前の45.4%から3.5ポイントの増加で、間もなく半数を超えそうな勢いです。

 

都道府県別にみると、下の表にあるように共働き率が最も高いのは福井県の60.0%で、以下上位には日本海側の各県が上がっていて、反対に、大都市部、特に近畿圏の各府県の共働き率が極めて低くなっています。首都圏でも千葉県が45.4%でワースト5位に入り、神奈川県46.3%、埼玉県46.5%、東京都49.1%とさほど高くありません。

 

▼都道府県別共働き世帯の割合の上位5と下位5

トップ5 ワースト5
福井県 60.00% 千葉県 45.40%
山形県 57.90% 北海道 44.50%
富山県 57.10% 兵庫県 44.50%
長野県 55.90% 大阪府 44.00%
島根県 55.50% 奈良県 42.00%

資料:総務省統計局『平成29年就業構造基本調査』

 

延べ床面積は共働き率に関係ありか

実はこの共働き率の上位3県は、総務省統計局の『住宅・土地統計調査』による延床面積ベスト3と、まったく同じ顔ぶれなのです。延床面積の広さは富山県、福井県、山形県の順で、順位が入れ違っていますが、明らかに住宅の広さと共働き率には関係がありそうです。恐らく、広い家に三世代で住んでいるため、祖父母に子どもの面倒をみてもらいやすいといった事情があるのでしょう。

 

安心して共働きするなら、できるだけ広い家を――ということになりそうです。

 

著者

山下和之(やました・かずゆき)

 

新聞・雑誌・単行本の原稿制作、各種講演・メディア出演など広範に活動。主な著書に『よくわかる不動産業界』(日本実業出版社)、『マイホーム購入トクする資金プラントと税金対策』(学研プラス)、『住宅ローン相談ハンドブック』(近代セールス社)などがある。

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