総合住宅展示場ハウジングステージTOP  >  土地から分かる住まいのこと 「敷地調査」のススメ

自分たちの土地にはどんな住まいが建つのか。
何ができて、何ができないのか。
それを知るための第一歩が敷地調査です。

敷地の情報を集めて魅力を引き出す

 

出発点は、敷地の特徴を正しく把握することです。面積から始まり、土地の形状や高低差、隣家との関係、電気やガス、上下水道などとの関係、街路樹や電信柱などとの関係に至るまで、どの範囲まで、どんな家を建てられるのかを考える上での前提になる情報を集めます。

POINT

1. 敷地の正確な面積、形状
敷地の各辺の長さを正確に測定、形状をチェックし、どんな建物が可能かを把握する

2. 隣家との距離、窓の位置の関係
隣家の窓の位置などをチェックして、音やプライバシーなどを考慮する参考に

3. 公共施設との関係を確認
電信柱や街路樹、ゴミ置場などとの関係、電線や電話線などの配線、上下水道の位置などによって配置に影響が出る

4. 敷地の高低差や方位など
隣家や道路との高低差、敷地内の高低差、方位などを確認して、日照・通風を考慮する

5. 接道と駐車スペースの位置
道路の接道状況、セットバックの有無、駐車スペースの確保など

安全・安心の暮らしを確保するために

 

何ごとも基礎が大切。足元がシッカリしていれば、安心して生活できます。
自然災害の多い日本では、地震の揺れには強いかどうか、液状化のリスクはないか、また水害にはどうかなど、場合によっては専門業者を入れての地盤調査が必要になることも。

POINT

1. 地盤の揺れに対する強さ
地震が起きたとき、揺れやすい地盤かそうでないのか。

2. 補強は必要ないか
敷地の前歴はどうか。地盤改良などによる強化は必要ないか

3. 液状化のリスクはないか
地震による液状化リスクの有無。影響がある場合にはその対策も

4. 水害の可能性はないか
周辺の河川の状況と洪水時の被害想定など

5. 水はけはどうか
敷地内や周辺の水はけの状況はどうか

どんな家が建てられるか~法規制~

用途地域によって建物を建てられる範囲や面積が違ってきます。また良好な住環境を維持するために、家の高さが制限され、接する公道との関係でセットバックなどが必要になることもあります。専門家の視点で「法規制」について役所などで調査、希望の家が建つかどうかを最終確認します。

POINT

1. 用途地域は何地域か
用途地域によって、建てられる建物の種類、規模などが規制される

2. 建ぺい率、容積率
用途地域に応じて、敷地の何%まで家が建てられるの(建ぺい率)、敷地の何%の床面積まで可能なのか(容積率)が決められている

3. 建物の高さ制限、斜線制限
景観条例などでこれ以上の建物は建てられないなどの絶対的高さ制限のあるエリアも

4. 法律上の道路付けの要件
幅4m以上の道路に2m以上接していないと家は建てられない。4m以下だとセットバックが必要

5. 既存不適格で再建築不可
建築後に建築基準法などの改正で現在の法律に合わなくなっていて、建て替えられないケースも

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敷地調査はまずは住宅展示場へご相談ください

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