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2019/11/20

一戸建ての耐震性で重要なのは〇〇!見るべきポイントを紹介

自然災害大国日本。
ここ数年でも多くの地震などが発生しており、
住宅を購入する際、「日本は災害が多く心配だし、一戸建ての耐震性を強くしたい!」「耐震性について考える上で、気をつけるべきポイントを教えてほしい!」というお悩みがつきもの。
せっかく物件を購入するのであれば、耐震性や耐久性が強い住宅を選びたいですよね?
そこで今回は、地震対策をお考えの人に向けて、一戸建ての耐震性に関して気をつけるべきポイントをお伝えします。

INDEX

一戸建ての耐震性

・等級1:ほとんどの新築住宅の耐震基準として採用されており、震度6〜7の地震に対して人命が損なわれない耐震性です。
・等級2:避難所や学校が採用している基準と同レベルであり、等級1の1.25倍の耐震性があります。
・等級3:消防署や病院と同じくらいの基準で、等級1の1.5倍の耐震性があります。
現在では、一戸建ての耐震性能を3段階の等級別で客観的に判断できるようになりました。
住宅の耐震性能は、等級1から大地震レベルで人命が助かるように建築基準法で規定されています。
住宅を購入するときは、この耐震性の等級を確認しましょう。

新耐震基準

建築基準法は、阪神淡路大震災を受けて、2000年に大きく改正されました。
新耐震基準では、住宅の基礎づくりや補強箇所、壁の配置について詳しく定められています。
新築住宅のほとんどは、建築基準を満たすだけでなく、高い耐震性能を持った物件です。
このような物件では、阪神淡路大震災・東日本大震災レベルの地震でも崩壊を防げるといわれています。
少しでも人命を守るために、地震や災害に強い物件を選ぶ人が増加しているようです。
耐震等級の目安を知って、住まい選びの参考にしましょう。

耐震性のポイント

長期優良住宅を選ぶ

長期優良住宅とは、2008年にできた「長期優良住宅法」に基づき、快適に長期間暮らせる住宅として、行政が認定した物件です。
耐震等級は2以上を耐震基準にしているので、耐震性に関しては申し分ない強度といえるでしょう。
長期優良住宅に認定されると、住宅ローンの控除額や住まいの税金に関する優遇措置があります。
お住まいの地方自治体の制度を確認してみてはいかがでしょうか。

まとめ

近年開発されたメーカーの一戸建ては、高い耐震性能を持つものが多くあります。
特に、長期優良住宅に認定された物件は、地方自治体から優遇措置を受けられるかもしれません。
以上のポイントをしっかり押さえた上で、家づくりの参考にしてみてくださいね。

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