使用するエネルギーを実質ゼロにする住宅 ZEHで利用できる補助金　2021年最新情報

ZEHを建てると60万円の補助金

ZEH（ゼッチ）は、Net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギーハウス）の略で、住宅の断熱性と省エネ性を高めて使うエネルギー量を減らし、太陽光発電システムなどでエネルギーを作ります。住宅で消費するエネルギー量を実質的にゼロ以下にすることを目指します。図表１のような住宅がZEHのイメージです。

経済産業省　資源エネルギー庁　のＷＥＢサイトより

2021年のZEH支援事業の補助金は、ZEHを建てると60万円で、蓄電システム（定置型）を導入する場合には加算があります（図表２）。

図表２：ZEH支援事業（環境省）でのZEH補助金

なお、ZEH支援事業の補助金は「ZEH Oriented」　であっても60万円の補助金の対象となります。都心などの狭小住宅では、屋根の面積等も小さくなり、太陽光発電システムを導入しても十分な発電量が期待できない場合もあります。そのような場合、太陽光発電や蓄電池などがなくても、断熱性や省エネ性の基準を満たせば、「ZEH　Oriented」として補助金の対象となります。

ZEH支援事業の補助金は、今のところ三次公募まであり、三次公募の期間は2021年9月24日までとなっています（申請金額の合計が予算に達し次第、早期に受付を終了する場合もあります）。

ZEH＋や次世代ZEH＋なら105万円の補助金

図表１でまとめたZEH支援事業では、ZEHをグレードアップさせたZEH＋（ゼッチプラス）の要件を満たすと、補助金の額が大きくなります。ZEH＋の要件は、通常のZEHに下記の条件が加わったものです。

更なる省エネルギーの実現（ZEHの基準では省エネ基準から20％以上の一次エネルギー消費量削減でよいが、ZEH＋の基準では省エネ基準から25％以上の一次エネルギー消費量削減が必要）

以下の再生可能エネルギーの自家消費拡大措置のうち２つ以上導入すること

• ・外皮性能の更なる強化
• ・高度エネルギーマネジメント
• ・電気自動車(PHV車を含む)を活用した自家消費の拡大措置のための充電設備または充放電設備

図表３のような住宅がZEH＋のイメージです。

一般社団法人環境共創イニシアチブ　のＷＥＢサイトより

図表４：ZEH支援事業（環境省）でのZEH＋補助金

ZEH支援事業の補助金については、図表２に関連しても解説しましたが、三次公募の期間は2021年9月24日までとなっています（申請金額の合計が予算に達し次第、早期に受付を終了する場合もあります）。

また経済産業省の「次世代ZEH＋実証事業」では、ZEH＋の要件を満たし、さらに以下のいずれか１つ以上を導入すると補助金が受けられます。

• ・蓄電システム
• ・燃料電池
• ・V2H充電設備（充放電設備）
• ・太陽熱利用温水システム

一般社団法人環境共創イニシアチブ　のＷＥＢサイトより

図表６：次世代ZEH+実証事業（経済産業省）

次世代ZEH＋実証事業は今のところ二次公募まであり、二次公募の期間は2021年11月19日までとなっています（申請金額の合計が予算に達し次第、早期に受付を終了する場合もあります）

今回はZEHの補助金について解説ました。ZEHの補助金を利用するには、ZEHビルダー等が関与した住宅であるという条件がありますが、住宅展示場に出展するハウスメーカーはZEHビルダーとして登録されているところが多いです。
なお、今回ご紹介したZEH関連の補助金は他の制度と併用できない場合もあります。たとえば「グリーン住宅ポイント」とは併用ができません。補助金の詳細や最新情報はハウスメーカーに確認することをおすすめします。

※2021年7月25日時点の情報を基にしています。