Find your new style!

アルバム

TOPICS

トピックス記事

一平米ってどれくらい?広さで家を選ぶ大事なポイント

一戸建てを新築もしくは購入するときに、どのくらいの広さにするかは、重要なポイントです。住み心地だけでなく予算にも影響するため、しっかりと決める必要があります。
ということで、家の購入の目安となる広さの単位について紹介します。家族構成によって必要となる広さや間取りは異なるため、次のポイントを要チェック!

INDEX

家を購入、新築する上で知っておきたい広さの基準とは?

家や部屋の広さを表す単位として、平米(㎡)、○坪、○畳(じょう)などがあります。ただ、平米(㎡)はまだしも、○坪や○畳と言われても実際どれくらいの広さなのか、ピンとこない人も多いでしょう。まずは、これらの違いを紹介します。

○坪と○平米(㎡)、○畳の関係

家の広さを表すもっと最も基本的な単位は、平米(㎡)。
1㎡であれば、1m×1mの正方形の広さに相当します。

一方、坪数は、建物の建築面積(※1)や延床面積(※2)などを表す際に使われるほか坪単価○○万円といったように、ハウスメーカーや工務店の1坪当たりの建築費用を比較検討する際に用いられます。

1坪を平米(㎡)で表すと、1坪=約3.3057㎡となります。
(分かりやすく1坪=3.3㎡で計算することもあります)
また、1坪を畳で表すと、1坪=約2畳です。

これらをもとに坪数を平米(㎡)、畳との関係で表すと以下のようになります。

平米(㎡)
1坪 3.31㎡ 約2畳
2坪 6.61㎡ 約4畳
3坪 9.92㎡ 約6畳
4坪 13.22㎡ 約8畳
5坪 16.53㎡ 約10畳
10坪 33.06㎡ 約20畳
15坪 49.59㎡ 約30畳
20坪 66.11㎡ 約40畳
25坪 82.64㎡ 約50畳
30坪 99.17㎡ 約60畳
40坪 133.23㎡ 約80畳
50坪 165.29㎡ 約100畳

※1:建築面積とは、建物を真上から見たときの壁、柱の中心線で囲まれた面積を指します。庇(ひさし)などが外壁中心線から突き出している場合、1m以下であれば建築面積に算入されません。1mを超える場合は、庇の先端から1m後退した範囲を除いて建築面積に算入されます。

※2:延床面積とは、建物の各階の床面積を合計したものを指します。2階建てであれば、1階、2階の床面積を合計したものになりますが、延床面積には、バルコニーや吹き抜けの面積は含まれません。

○畳と○平米(㎡)、○坪の関係

○畳という単位は、間取りにおけるリビングや部屋の広さを表す際に使われます。
その名の通り、畳1枚分の広さが基準になります。
ただし、1畳の大きさは地域によって差があります。

  • ・関東では、「江戸間」(0.878m×1.76m=約1.55㎡)
  • ・西日本で多く使われる、「京間」(0.955m×1.91m=1.82㎡)
  • ・東海圏で多く見られる、「中京間」(0.91m×1.82m=1.66㎡)、
  • ・公団住宅やマンションなどでは、「団地間」(0.85m×1.7m=1.45㎡が多い)、

といった種類があります。

ただ、不動産の表示に関する公正競争規約によって、1畳の広さは、1.62㎡ (壁芯面積)以上を指すと定められています。(不動産公正取引協議会連合会)

○畳を平米(㎡)、坪で表すと以下のようになります。

平米(㎡)
1畳 1.62㎡ 約0.5坪
6畳 9.72㎡ 約3坪
8畳 12.96㎡ 約4坪
10畳 16.2㎡ 約5坪
12畳 19.44㎡ 約6坪
16畳 25.92㎡ 約8坪
20畳 32.4㎡ 約10坪

(1畳=1.62㎡として計算)

子どもがいる家族(核家族)、二世帯同居家族 それぞれ広さの目安は?

それぞれの単位が示す広さをイメージできたところで、次は一戸建てを購入するとき、どれくらいの広さが必要なのか、目安や判断基準について考えていきましょう。

当然ですが、家族の人数や構成によって、必要となる広さや快適な暮らしを送る上での理想の広さは異なります。

国が示す広さの基準

国土交通省は、健康で文化的な生活をするための必要不可欠な住宅面積として「最低居住面積」を示しています。さらに豊かな住生活の実現の前提とされる「誘導居住面積水準 」という基準もます。(2006年施行「住生活基本計画」)

子どもがいる世帯(核家族)の基準

また、マンションと戸建てでは求められる広さの基準が異なります。
このうち、郊外や都市部以外での戸建て住宅を想定した「誘導居住面積」(一般型)の基準は以下の通りです。

「25㎡×世帯人数+25㎡」(※3)

※3 世帯に3~5歳児がいる場合、1人当たりの必要面積は緩和されますがここでは考慮していません。

この基準でいくと、

・3人家族(夫婦+子ども1人):100㎡
・4人家族(夫婦+子ども2人):125㎡
・5人家族(夫婦+子ども3人):150㎡

豊かな生活のために求められる広さの目安はこのくらいになります。

2世帯同居世帯の基準

一方、2世帯同居家族の場合はキッチンやトイレ、お風呂などの水まわりやリビング、玄関などを、世帯間でどれくらい共用するかで必要となる広さが変わります。

2世帯の共用するスペースによって、大きく3つのタイプがあります。

  • ・すべてのスペースを完全に共用する「完全同居型」
  • ・玄関などだけを共用する「一部共用型」
  • ・すべての水まわり、玄関、リビングなどを共用しない「完全分離型」

必要とする居住面積について、完全同居型では、前述の誘導居住面積を目安に考えることもできそうです。
一方、「一部供用型」や「完全分離型」では、共用しないスペースについては、2世帯分考える必要があります。

ですので、2世帯住宅の場合、各世帯の求める生活やプライバシー性、生活動線などを個々に判断し、必要となる広さも決まってくるため、一概に基準を示すことは難しいでしょう。

実際にどれくらいの広さの家を建てられている?

では、前述のような国の基準に対して、実際にどれくらいの広さの家が建てられているのでしょうか。

総務省の「住宅・土地統計調査」によると、保有する持家一戸建ての戸当たり延べ面積は、全国平均で129.6㎡ となっています。(平成30年調査)

また、国土交通省の「住宅着工統計」によると、新たに建てられる新設住宅(持家)の床面積は、全国平均で117.9㎡ となっています。(令和2年度住宅着工統計)
※ここでいう「持家」とは、建築主が自分で居住する目的で建築するもの

地域によって差はありますが、全国平均でいうと、4人家族の場合に必要な誘導居住面積(125㎡)に近い広さは、大体は満たされていると言えそうです。

間取りについて

一戸建ての間取りを考える場合、敷地の広さや道路付け(方角)、採光や通風、外構計画、その場所に適用される法令など、さまざまな要素を考える必要があります。

ただ、間取りについても、家族構成や人数が基本になります。

夫婦と子ども1人の3人家族の場合、LDK以外に夫婦の寝室と子ども部屋を考えた2LDK以上の間取りが考えられます。
同様に、4人家族や5人家族の場合も、3LDKあるいは4LDK以上が基本となります。
※LDKはリビング(L)、ダイニング(D)、キッチン(K)が1つにまとまった部屋を指します。

一般的にLDKの広さは、キッチンの広さ(5畳程度)を考えると、4人以上の家族で16畳は確保したいところです。
4人家族で、4人掛けのダイニングテーブルやソファを置くことを考えた場合、16~20畳の広さがひとつの目安といわれています。
そして、LDKと寝室や子ども部屋以外に、来客用の客間や収納のための部屋(納戸)、近年では在宅ワークで使える仕事部屋を設けることが考えられます。

また、家族の人数が増えるほど、トイレの数や必要となる収納スペースも増える傾向があります。
特に、収納スペースの配置は大切で、全体の床面積に対する収納スペースの割合を収納率といいますが、10~15%の収納率が望ましいと言われています。

ですので、間取りを考える上でも、予算含め、生活動線の設計や収納スペースの配置など、何が本当に必要で、何を優先するかをしっかり考えることが大切です。

加えて、子どもの数が多いほど、将来子どもが独立した後の生活や間取りの変更、部屋の活用方法など、ライフプランを踏まえた間取りを考えておくことも大切です。

まとめ

ここまで家の広さを表す単位や必要とする広さ、間取りについてお伝えしてきました。

完成済みの分譲戸建てを購入する場合は別として、未完成の分譲住宅や注文住宅で家を建てる場合、実際の広さや間取りを見て、体感することができません。
だからこそ、購入前に建物全体の大きさや各部屋の広さ、生活導線について、できるだけイメージしておくことが大切です。

また、特に都心部や地方都市でも駅近くでは十分な敷地面積が確保できず、3階建ての一戸建て住宅を検討される方も少なくありません。
3階建ては2階建てと比べ、階段室や廊下の面積も異なります。また、上下階の生活導線を考えた場合、水まわりの配置など、将来の生活含めて間取りは慎重に考える必要があります。

家族の状況や敷地の条件は、1人1人異なると思いますが、生活するうえでの優先順位をしっかりと確認しながら、必要となる家の広さや間取りについて考えてみましょう。

執筆・情報提供

吉満博

不動産売買コンサルタント・仲介事業者
大学で建築を専攻後、ゼネコンやハウスメーカーでの経験後、自身の住宅購入をきっかけにあなたのお家お金相談室をスタート。
現在は、住宅購入を中心に、住み替えから売却まで、売買仲介あるいは客観的な立場からサポートするコンサルティングサービスを提供。
また、不動産売買に関するサービスだけでなく、不動産専用のライフプランをベースに長期の視点でお客様の資産について提案しています。
←
→

他のトピックス記事

pagetop