二世帯住宅の完全分離型で後悔しないには？費用や税金の優遇についても解説！

「完全分離型」ってなに？

寝室以外は共用だったり、浴室だけは共用だったりする住宅がありますが、完全分離型の場合、その名のとおり、親世代と子世代の暮らしが完全に分かれているのが特徴です。。

土地を除く設備を一切共有しないので、親の家と子の家が隣接しているとも言い換えることができます。

二世帯住宅には、ほかにも部分共有型や同居型（完全共有型）があります。それぞれの違いは、以下の画像を参考にしてください。

引用：家サイト

併せてこちらも参考にしてください。

関連記事：二世帯住宅に必要な坪数は？住宅タイプごとの目安や建築時のポイントを紹介

間取りの種類

完全分離型の住宅の間取りの種類は、縦割りと横割りの2種類があります。

⚫︎縦割り
縦割りとは家を縦で分ける方法で、左は親世代の家、右は子世代の家といった分割になります。
家のタイプとしては、見た目は1つの家屋に見えるタイプ、2つ家屋があるように見えるのに、渡り廊下でつながっているタイプがあります。

⚫︎横割り
横割りは、住宅を水平に分割する分け方です。たとえば、1階部分は親世代、2階部分は子世代というふうに分けます。
上の階での生活というと、1階の階段を通らないといけないですが、玄関を上の階に作り、外から階段で上がる仕組みにするので、しっかりと住み分けができます。

完全分離のメリット・デメリットは？

完全分離型の二世帯住宅のメリット・デメリットは、以下の表のとおりです。

完全分離型二世帯住宅は、親世帯と子世帯が別々に生活できるため、生活時間の違いなどを気にする必要がありません。義父や義母と暮らすことになる配偶者の了承も得やすいでしょう。

しかし、各世帯が十分な床面積を確保するには広い土地が必要になります。また、水まわりの設備も世帯分必要になるため、建築コストがかかる点に注意が必要です。

二世帯住宅を検討している方は、以下の記事も参考にしてください。

関連記事：二世帯住宅のメリットとは？二世帯住宅の種類と後悔しないポイントも解説！

完全分離型の後悔するケースは？

完全分離型二世帯住宅を建てたあとに「失敗してしまった」と、後悔するケースと対策を紹介します。

完全分離型の二世帯住宅とはいえ、住戸が隣接している以上、音のトラブルなどもゼロではありません。少しでも互いのストレスを減らすために、水まわりの配置を考えるなど、事前の対策を講じましょう。

また、二世帯住宅での生活を始めてからも、定期的なコミュニケーションやルールの見直しなどを行うことで、二世帯が快適に生活できます。

完全分離型の二世帯住宅の建築費用は3,000万～5,400万円程度

完全分離型二世帯住宅はいくらで建てられるのか疑問に感じている方も多いでしょう。

ハウスメーカーなどによって違いはあるものの、目安となる建築費用は、3,000万〜5,400万円程度です。

完全共有型や部分共有型と違い、各設備を二世帯分設置しなければならないことに加え、床面積も増えるため、費用が高くなる傾向にあります。

また、遮音性の高い構造にするほど、費用は高くなります。RC造＞鉄骨造＞木造の順で費用がかかると考えましょう。

なお、3,000万〜5,400万円は建築費用であるため、土地を購入する際はさらに費用がかかります。

親世帯とも話し合いを行い、費用負担を明確にしましょう。

完全分離型の二世帯住宅が受けられる4つの税金優遇

二世帯住宅で受けられる税金の優遇には、以下のようなものがあります。

• ● 不動産取得税の軽減
• ● 固定資産税の軽減
• ● 相続税の軽減
• ● 住宅ローン控除

完全分離型の二世帯住宅で、一世帯（1戸）ではなく二世帯（2戸）と認められる場合は、控除額や優遇条件が拡大する可能性があります。

詳しく知りたい方は、こちらの記事も参考にしてください。

関連記事：二世帯住宅の費用相場とは？二世帯住宅の減税制度も解説！
参考：相続した事業の用や居住の用の宅地等の価額の特例（小規模宅地等の特例）

まとめ

本記事では、完全分離型の二世帯住宅の特徴や間取り、メリット・デメリットを解説しました。

完全分離型とは、親世帯と子世帯の生活空間を完全に分けた二世帯住宅を指します。

プライバシーが確保されたり、各世帯の希望を尊重できたりと、生活の満足度が高いのが特徴です。一方で、建築費が高い点や、世帯間のコミュニケーションが取りにくいデメリットもあります。

費用面に関しては、二世帯住宅で受けられる税制優遇などを活用して、お得に二世帯住宅を建てましょう。