LCCM住宅等のエコ住宅とは？メリット・デメリットや補助金についてもご紹介！

エコ住宅とは何か？

エコ住宅は、断熱性や気密性など、住宅の性能を高めることで冷暖房などのエネルギー消費を抑えられる住宅を指します。

気密性・断熱性を高めると、夏は涼しく冬は暖かい環境となり、住まいの快適性も向上させ、光熱費もお得にすることが可能です。

使用エネルギーが減ることで、地球環境に優しい住環境を構築できるなど、エコ住宅は未来に向けた持続的な目標の一環として、普及が推進されています。

LCCМ住宅などのエコ住宅が促進されている背景

LCCМ住宅は、エコ住宅が目標とする最終形態です。

地球温暖化が問題視されるようになり、住宅の二酸化炭素排出は、住まいの利用だけではなく、建築から廃棄までのサイクルを含めて見直しが必要とされるようになりました。

ZEH住宅では、暮らしを通じたエコ性能を追求してきましたが、LCCM住宅では、建設・運用・廃棄時のCO2排出量を最小限に抑えます。

例えば、現在自給率が回復しつつある木材もその一例です。

国産材使用によって、海外から木材輸入による長距離運搬が不要となり、それでCO2の排出量が約5分の1となるといわれます。

地球温暖化防止のためには、やはり温室効果ガスの排出削減が必要不可欠です。

日本政府も、2050年までに温室効果ガスの排出を全体的にゼロにする、「2050年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現」を目標に政策を進めています。

日本国内の温室効果ガスは、約60％が家庭での消費によって排出されているのが現状です。

したがって、2050年の目標達成のためには、私たち生活者の日常生活における変化抜きには考えられません。

エコ住宅の主な種類と特徴

エコ住宅はいくつかの種類があり、それぞれ目的や達成レベルに違いがあります。この項では以下の4種類を解説します。

• ● 長期優良住宅
• ● 認定低炭素住宅
• ● LCCМ住宅
• ● ZEH

以下の図は、日本政府が低炭素の観点から目指す住宅構想の概念です。ミッションとしてはこれに、長く住み続けられる長期優良住宅の普及が加わります。

長期優良住宅

長期優良住宅は、国が定めた長期優良住宅認定制度の基準をクリアし、「長く住み続けられる家」として認定を受けた家屋です。

以下に配慮することが求められており、耐震性や省エネルギー、バリアフリーなどの認定基準が定められています。

1. 1. 住宅の構造および設備：長期にわたり良好な状態で使用するための措置
2. 2. 住宅の面積：良好な居住水準を確保するために必要な規模
3. 3. 地域の居住環境の維持・向上：左記に配慮されたもの
4. 4. 維持保全計画：左記が適切なもの
5. 5. 自然災害による被害：左記発生の防止、軽減への配慮

認定低炭素住宅

認定低炭素住宅は、地球温暖化を促進する二酸化炭素の排出を抑えるための対策をとった住宅です。

省エネ基準以上の省エネ性能を持つこと、都市の低炭素化の促進の基本方針に沿うかなどを、都道府県や自治体が認定します。認定を受けた新築住宅は、税制優遇措置の対象になります。備える設備の主な対象は以下です。

• ● 天井・外壁の断熱材
• ● 高効率の空調や給湯器
• ● 断熱サッシの窓
• ● 太陽光発電パネル
• ● LED照明

平成24年12月～令和5年3月までの認定累計数は、一戸建て住宅で62,578件となっています。

LCCМ住宅

LCCMは、Life Cycle Carbon Minus（ライフ・サイクル・カーボン・マイナス）の略です。住み始めてからだけでなく、建設の段階から、不要となって廃棄するまでのライフサイクルを通じて、太陽光発電などを利用してCO2排出の削減に取り組む住宅のことを指します。

前述のように、エコ住宅の推進ロードマップにおける到達目標といって良い仕様です。

ZEH（ゼッチ）

ZEHはNet Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の略語で、エネルギーの収支をゼロ以下にした住宅のことを指します。現状では2030年に新築で100%の到達を目指すことが、もっとも現実的な目標とされています。

ZEHでは、低炭素住宅同様の設備や仕様で消費エネルギーを減らし、かつ使用するエネルギーを太陽光発電などによって創り出して賄うことで、消費エネルギーをゼロ以下にする住宅です。ゼロ以下とは、例えば生み出した電気を自宅の消費以外に利用できる状態のことです。

エコ住宅の5つのメリットとは？

この項では、エコ住宅のメリットについて解説します。地球環境へのメリットはもちろんですが、住む人にどのような恩恵があるかは、以下のような点です。

光熱費の大幅な削減

エコ住宅では冷暖房効率の良さから、光熱費の大幅な削減が期待できます。

以下は、エネルギー消費が抑えられてきた歴史を説明したものです。最新の99年次世代省エネ基準では、80年代からの比較で、30年間120万円の経費削減につながるという計算結果になっています。

LED照明や家電の消費電力削減だけでなく住宅の気密・断熱性能で、毎月の光熱費を最低限に抑えることが可能となります。

寒暖差が少なく、一年中快適に過ごせる

寒暖差の少ない家は一年中快適で、健康上身体にかかる負担も少ないといえるでしょう。新生児や高齢の方の身体に優しいという点でも、安心して暮らせる家といえます。

室内が快適であれば、身体を動かすことも苦ではないため、家事や運動も進むでしょう。快適な家は、長く愛用したい家という意味で、長期優良の要素も併せ持つことになります。

断熱と寒暖差は、快適性と経済性に関わるだけに、ユーザー意識の高い項目といえるでしょう。

下記は断熱への興味についての調査結果です。（サンプル：東京都在住30〜40代の既婚男女1,000人）

結露やカビの発生を抑えられる

結露から発生するカビは、室内と屋外の温度差によって生じます。窓ガラスの内側や、外壁の内部が、カビの本来もっとも発生しやすい場所です。しかし、エコ住宅はこれらの場所の温度差が大きくならないため、結露と、それに伴うカビの発生も減らすことができます。

カビは掃除の頻度を増やし、放置すると壁の内部などの建材を傷め、健康上もアレルギーなどの弊害があります。これらの被害を減らし、家のメンテナンスの回数も少なくできるでしょう。

災害時でも電気が使える

近年は台風や地震、豪雪など、自然災害が増えてきています。太陽光発電で自家発電ができるエコ住宅は、自然災害による停電や、電力供給の継続的なストップが起きても、電気を使い続けられます。

また、室内の快適性が高ければ、夜間や悪天候でソーラーパネルの起電力が弱い場合でも、比較的不自由は少なめになるでしょう。

補助金や減税制度を利用できる

国や自治体は、地球環境保全などの観点からエコ住宅の普及推進の役割を担っています。そのため、家づくりをする施主のエコ住宅への投資に対して、補助金や税制優遇を設けています。これらを利用することで、家づくりの初期費用や、居住のランニングコストを抑えられるでしょう。

注意点として、補助金の事業や税制優遇は、年度によって実施内容が異なることが多いので、常に最新の情報を参照するようにしましょう。

補助金・減税制度については後述します。

エコ住宅のデメリット

エコ住宅をつくるには、デメリットがないわけではありません、この項ではデメリットをご紹介しますが、今後徐々に改善されていく内容でしょう。

建設事業者などの選択肢が限られてしまう

エコ住宅の建設は、地域によって細かな基準が設けられています。例えば断熱基準は、地域によって達成すべき数値が、地域区分で分けられています。

そのため、基準に沿って施工できる建築会社が限られてしまう傾向です。施工の依頼先の選択肢を狭める、あるいは希望する会社に依頼できない可能性が不安要素です。

事前の情報収集の段階で、エコ住宅の施工の可否を確認しておきましょう。

初期コストが高くなってしまう

高断熱・高気密を実現するために使用する建材や設備は、まだ特別で高価なものの域を出ていません。性能の高い建材を使ったり、太陽光発電パネルや節水設備を導入したりすると、建設にかかる初期コストが高くなってしまう点は、エコ住宅にはまだ不可避です。

しかし、光熱費をはじめとしたランニングコストが抑えられたり、省エネ住宅には補助金や税制の優遇が利用できたりする場合があり、これらも含めて長い目で予算に見合うメリットを考えるようにしましょう。

LCCM住宅がエコに貢献できる理由

太陽光パネルや高気密・高断熱設計により使用電力が削減できる

住まいの中でのエネルギー効率が良くなれば、エネルギー消費量を最小限に抑えることが可能です。

LCCM住宅では、UA値を低く抑えた高断熱設計や、気密性能の向上、太陽光パネルなどを利用した自家発電などを利用します。

これらによって、冷暖房などに使用するために供給を受ける電力を最小限にすることを目指すのです。

30年、40年と住み続ける間に節約できる光熱費は、家計にとって大きな恩恵となり、導入コストに見合う効果が期待されます。

※UA値：外皮平均熱貫流率。家の外に熱が逃げていく量をあらわし、住宅の断熱性能を測る値

高気密・高断熱で快適な暮らしができストレスも減らせる

前項で触れた高気密・高断熱によって、1日、あるいは年間を通して暑さや寒さの強いストレスから解放され、快適な暮らしを送ることが可能です。

温度差による身体ストレスが減ることで、健康にも良い効果があります。

寒暖差疲労とも呼ばれる温度差ストレスは、季節の変わり目や、身体の周りの急激な温度変化によって自律神経が乱れて起こるものです。心身に生じる疲労感が自覚症状です。

とくに体温調整がうまくできない子どもや高齢の方などに症状が顕著となりやすいでしょう。

家にいる間、このような自律神経の不調を避けられることは、健康上の大きなメリットといえます。

LCCM住宅で素材を使用することで新たな植林のサイクルを生み出せる

LCCM住宅の普及によって、日本の森林や林業を再興し、守っていくことができるというメリットもあります。

過去の住宅需要増加によって行われた植林が、50年以上を経て活用されていない、メンテナンスされていない状況で多数残っています。

手入れされていない森は光合成が進まず、CO2を十分に吸収できないままでした。

LCCM住宅で国産材の使用が進んできたことで、森の代謝が進み、植林のサイクルが復活します。また、伐採した木材を燃やさないで住宅資材として使用すれば、CO2の排出は最小限となるのです。

低迷していた日本国内の林業を活性化させ、地方での雇用創出、自然環境の維持など多くのメリットが期待できるでしょう。

LCCМ住宅などのエコ住宅を選ぶ際の注意点

LCCM住宅等に対応できるハウスメーカーを選ぶ

LCCM住宅は、2022年に大手ハウスメーカーが発売したことでスタートしたばかりであり、現状すべての建築会社がLCCM住宅に対応しているわけではありません。

建築会社やハウスメーカーを選ぶ際は、以下の要件および、LCCM認定対応をしてもらえるかを確認する必要があります。

• ● 国産材を積極的に使っているか
• ● 断熱性能や気密性能が十分か

LCCM住宅の認定は、以下で行われています。

間取りやデザインが実現できないこともある

LCCM住宅は、CO2排出量削減という目標のもとに設計・施工される家です。

したがって、太陽光パネルで発電量を多く取る関係で、屋根の形状や間取りが制約を受けることも考えられます。

また、気密・断熱性の確保のために、窓の大きさや配置、方位ごとの配分を工夫する必要があり、その点でも施主の希望との兼ね合いが生じる可能性があるのです。

設計段階で、これらの点をしっかり確認し、希望通りの間取りやデザインに支障がないか、すり合わせは可能かを話し合いましょう。

費用が高額になる

LCCM住宅の基準を満たす設備として、太陽光パネルや高断熱サッシ、二重窓、断熱材などを整える関係で建築費が高額になる部分はデメリットでしょう。

ただし、各種助成金や減税、入居後の光熱費コストダウンを考えて、長期的な視点でのコスト試算を考えるのがおすすめです。

エコ住宅で活用できる補助金・減税制度【5選】

この項では、エコ住宅で活用できる補助金・減税制度について解説します。繰り返しますが、補助金の事業や税制優遇は、常に最新の情報を参照するようにしましょう。

補助金事業や減税制度はマンション等の集合住宅や、中古住宅リフォームも適用対象ですが、本記事では新築戸建て住宅を中心に解説します。

①みらいエコ住宅2026事業

2026年は、みらいエコ住宅2026事業として、国による「ZEH水準住宅」や「長期優良住宅」の新築、「GX志向型住宅」の新築及び省エネ改修等への支援事業が展開されます。

環境省と国土交通省が連携して、ZEH基準の水準を大きく上回る省エネ性能を有するGX志向型住宅の新築を支援。早期普及を図って、家庭部門のCO2排出量削減を進める構想です。

なお、みらいエコ住宅2026事業は、住宅省エネ2026キャンペーンの一環として、以下の事業とも連携して行われます。

• ● 断熱窓への改修促進等による住宅の省エネ・省CO2加速化支援事業（環境省）
• ● 高効率給湯器導⼊促進による家庭部門の省エネルギー推進事業費補助金（経済産業省）

床面積が50㎡以上240㎡以下の住宅について、その省エネ性能に応じた補助額が定められています。一部の地域に立地する等（立地等除外）の住宅は補助対象になりません。

②ZEH支援事業

ZEH支援事業は、ZEH＝年間の一次エネルギー消費量が正味でゼロとなることを目指した住宅およびは、ZEH＋＝ZEHの要件以上の省エネ実現を目指した新築住宅などを対象とします。

補助金額

さらに、以下の補助事業も行っています。

• ● 電気自動車の充電設備等または先進的再エネ熱利用設備の導入
• ● 電気自動車の充電設備等または先進的再エネ熱利用設備の導入
• ● 蓄電システムの導入

以下の各種補助金とは併用できないケースが多いため、事前に確認が必要です。

• ● 給湯省エネ2026事業
• ● みらいエコ住宅2026事業
• ● クリーンエネルギー自動車の普及促進に向けた充電・充てん設備等導入促進補助金

関連記事：
ZEH（ゼッチ）住宅とは？メリット・デメリットやお得な補助金制度を解説｜住宅展示場のハウジングステージ

③認定低炭素住宅の新築・取得による所得税減税

低炭素住宅に対する所得税の軽減は、認定炭素住宅を新築もしくは取得した場合に、一定の条件を満たせば所得税が控除される制度です。

一般的にも住宅ローンの所得税控除がありますが、低炭素住宅の場合、最大控除額が増額されます。

所得税の控除を受けるためには、住宅ローンの返済期間が10年以上、床面積50㎡以上、合計所得金額が合計で2,000万円以下などの条件を満たしている方が対象となります。

（40㎡以上50㎡未満の住宅も、控除期間のうち所得税の合計所得金額が1,000万円を超える年は住宅ローン減税による控除が適用できないという制限付きで適用対象）

控除対象の借入限度額と、所得税の最大控除額は、以下のとおりです。

借入限度額	2026年～2027年入居	2028年～2030年入居
長期優良住宅 ・低炭素住宅	4,500万円	4,500万円
	5,000万円 （50㎡以上かつ、子育て等世帯※）	5,000万円 （50㎡以上かつ、子育て等世帯※）
ZEH水準省エネ住宅	3,500万円	3,500万円
	4,500万円 （50㎡以上かつ、子育て等世帯※）	4,500万円 （50㎡以上かつ、子育て等世帯※）
省エネ基準適合住宅	2,000万円	ー
	3,000万円 （50㎡以上かつ、子育て等世帯※）

※子育て等世帯：19歳未満の子を有する世帯（子育て世帯）または夫婦のいずれかが40歳未満の世帯（若者夫婦世帯）

④その他の税制優遇

住宅取得等資金の贈与を受けた場合の贈与税の非課税措置
直系尊属（父母・祖父母など自分より前の世代で、直通する系統の親族）から住宅取得等資金の贈与を受けた場合、贈与税の非課税措置が設けられています。

非課税限度額が500万円、耐震、省エネまたはバリアフリーの住宅は1,000万円です。

LCCM住宅の場合、本制度の省エネ基準＝断熱等性能等級5以上かつ一次エネルギー消費量等級6以上を満たすため、1,000万円まで贈与税非課税が適用されます。

関連記事：
長期優良住宅とは？メリット・デメリットや減税・優遇制度について｜住宅展示場のハウジングステージ

⑤各自治体が提供する独自の補助金制度

国の補助金とは別に、自治体でも独自の補助金制度を行っているケースがあります。エコ住宅を建てる地域の自治体のWebサイトを確認してみましょう。国の補助金と自治体の補助金の両方を利用することはできない場合が多い点には注意が必要です。

以下は一例として、東京都の「東京ゼロエミ住宅導入促進事業」の概要です。達成度によって支給される補助金の額が異なります。

	外皮平均熱貫流率（W/m2・K）	省エネルギー基準からの削減率
		戸建て住宅	集合住宅等
水準A	0.35以下	45%以上	40%以上
水準B	0.46以下	40%以上	35%以上
水準C	0.60以下	30％以上	30％以上

※外皮平均熱貫流率（UA値）＝住宅の内部から床、外壁、屋根（天井）や開口部などを通過して外部へ逃げる熱量を外皮全体で平均した値

助成額（2024年10月から）
	一戸建て住宅	集合住宅
水準A	240万円	200万円
水準B	160万円	130万円
水準C	40万円	30万円

【太陽光発電設備の設置費への助成】（リース等も助成対象）

対象機器	助成額	上限額
太陽光発電システム (3.6kWまで)	12万円/kW	36万円
太陽光発電システム (3.6kW超50kW未満)	10万円/kW	50kW以上は対象外

【蓄電池およびV2Hの設置費への追加助成】（リース等も助成対象）

対象機器	助成額	上限額
蓄電池	機器費、材料費および工事費の3/4を助成	合計蓄電容量3.6kWh未満の場合： 13万円/kWhかつ39万円/戸 合計蓄電容量3.6kWh以上の場合： 11万円/kWh
V2H	機器費、材料費および工事費の1/2を助成	上限額50万円 ※電気自動車等を所有し、太陽光発電設備を設置している場合は10/10を助成（上限額100万円）

※東京ゼロエミ住宅導入促進事業は、2024年10月より、施行内容が変更になっていますので、注意しましょう。

住宅展示場やモデルハウスでエコ住宅を体験



エコ住宅のメリットは、知識としては理解できても、現在お住まいの家との差を実感するのは、難しいかもしれません。
住宅展示場では、エコハウスに使用する設備や仕様を、実際に体験できることがあります。

例えば2重構造で断熱以外に防犯や防音にまで効果のある新世代のサッシ、点検孔などからのウレタンフォーム断熱材や気密テープの施工状態、最新システムによる24時間換気などが体感できるところがあるでしょう。窓は、内側に触ってみることで温度差の緩和が実感できます。

太陽光発電による自宅での電気のみの使用体験や、エアコンを消した床暖房だけのリビングの室温なども、体験してみましょう。

※体験希望の場合は、事前に相談・予約が必要となります。

まとめ



エコ住宅の種類や特徴、メリット・デメリットや、エコ住宅の認定で受けられる補助金・減税制度などについて解説しました。

エコ住宅をめぐる制度は複雑で、さらに年々目標にしたがって改定が加わっていくでしょう。しかし、得られるメリットは快適性・お得・地球に優しいなど、シンプルです。また、非常時に外部からのエネルギー供給なしで生活できるのも、気になる点でしょう。

資材費や人件費の関係で高騰する建築コスト、住宅ローン金利上昇の不安などの要素は懸念材料としてあります。

しかし、暮らし始めてからの経済コストも考えると、検討の価値は大いにあるでしょう。

住宅展示場やモデルハウスでの体験を通じて、エコ住宅の導入を検討されてはいかがでしょうか。